「今日から俺は！！」映画化決定！に学ぶソーシャル戦略
「今日から俺は！！」の映画化が決定した。
ドラマでは最高視聴率は10.6%という高視聴率をたたきだした。
福田監督といえば、「勇者ヨシヒコ」や「銀魂」など数々のヒットを生み出している監督である。
内容も面白い内容のものが多いが、元々コミックにも多くのファンが付いており、そういう話題が起こる題材を選んでいるのが話題化する理由でもある。
この場合の話題はソーシャル上での話題を意味する。
また「今日から俺は！！」のドラマを観た人は知っているが、ソーシャル上(youtubeも含む)で話題になり真似されそうな ダンスをエンディングにいれている。橋本環奈、清野菜名が振り付けをyoutubeにアップしている。
また各回ごとにゲストと呼ばれるタレントをドラマの役としていれている。
そしてキャストの話に戻るが、
賀来賢人 Ins 85万人 Twi 34万人
伊藤健太郎 Ins 27万人 Twi 9万人
清野菜名 Ins 50万人 Twi 10万人
橋本環奈 Ins 55万人 Twi 140万人
ムロツヨシ Ins 230万人 Twi 152万人
など、名だたるSNSのインフルエンサーをキャスティングしている。
デジタルマーケティング(キャンペーン)において計算する、できるというのは非常に重要になってくる。
事業会社でも費用対効果が見られ、社内稟議を通すにも、その費用をかけてどれだけの効果が出るのかを出さなくてはならない。
なんとなくのデジタルマーケティング(キャンペーン)施策は難しくなっているのだ。
今回はテレビドラマの話をしたが、デジタルマーケティングやキャンペーンでも同じで、
そもそもソーシャルで話題になりそうな文脈か？
それを確実にするキャスティングは？
さらに話題に火をつけるフックはあるか？
などを考えた上での考え方が必要となってくる。「今日から俺は！！」に学ぶデジタルマーケティング(キャンペーン)の考え方は多々あると思われます。
スニッカーズキャンペーンにみるオタクとTwitterの相性
4/4(木)公開のスニッカーズキャンペーン(スニッカーズ×アイドルマスター ミリオンライブ！ シアターデイズ×楳図かずおコラボ)がTwitterで、バズっている。
yahooトレンドでno.1を獲得している。※11:10時点
なぜこれだけTwitterトレンドで話題になるかという理由が3つある
1点目が、Twitterのユーザー層に合わせたキャスティングと文脈である。
ミリオンライブや楳図かずおはTwitterという、どちらかというとオタク(そうではない人もいるがご勘弁を)にヒットしやすいアーティストである。その組み合わせが今回の話題を生み出しているのと。お腹の空いたアイドルを助けよという文脈である。
世の中にはAKBや乃木坂、ラブライブなどアイドル好きが多く存在しそのファンが反応する形の文脈にしている点だ。
公式アカウントをフォローしてからスニッカーズの写真を添付して、#アイドルを取り戻せ と、#元に戻したいアイドルの名前 と @sni_rep を投稿させる仕組みはそのように広いターゲットに当たるようにしている。
2点目がバズを計算できる点だ。
スニッカーズのTwitterアカウントのフォロワー数は6614人
アイドルマスター ミリオンライブ！ シアターデイズのTwitterアカウントのフォロワー数は226448人
楳図かずおコラボのTwitterアカウントのフォロワー数は10001人
足し合わせると2430063人のフォロワーにリーチできるという計算が立てられる。
デジタルマーケティングではこのようなあらかじめの計算が重要になってくる。
3点目が3アーティスト(スニッカーズは商品だが)コラボという予期しないコラボ数とコラボ内容だからだ。
Twitterなどで話題にさせるためには予想を超えたコンテンツが重要となってくる。予想を超えたところで驚きや楽しさなどの気持ちが沸き起こりキャンペーンに参加したくなる。
また、お腹が空いたらスニッカーズという文脈(ストーリー)にも合わせてキャンペーンを展開しているのが、成功している要因でもある。俗に言うストーリーテリングだ。
デジタルキャンペーンでまだまだ世の中を賑わすことができるといういい例である。
ヨドバシの石井スポーツを買収・連携することにみる小売がEコマースと物流基盤を整備する難しさ
ヨドバシが石井スポーツを買収し、Eコマースと物流基盤を連携す
スポーツ小売の仕事をしている筆者は正直非常にびっくりした。
ついに家電大手のヨドバシがスポーツ用品に手を出してくるのかと
Eコマースと物流基盤は小売り業界にとってキーになるし、
なぜ遅れるかというと店舗から発祥した業界では、
Eコマースに関してはおまけという感じだ。
そのようなこともあってアメリカなどの海外では小売業態の撤退や
店舗を重視しすぎるがゆえにオンラインに乗り遅れたのだ。
トイザらスが破産したというのは大きなニュースになった。
小売り業界において意識を大きく変える必要があると考えている。
Eコマースをおまけにするのではなく、
小売業界はここで意識改革や考え方を変えないと本当に沈む未来が
ただ、小売り店舗発祥の企業はEコマース発祥の企業より優位な部分は多々存在する。
Eコマース発祥の企業やAmazonなどのオンラインプラットフ
購入の際に物が見れないというのがネックになっているのだ。
一次話題となったZOZOスーツやAmazonのAmazon実
・店舗の在庫状況をオンラインで表示させ、
・
・オンラインで買ったものの返品・交換を店舗で行うことができる
・
などなど。
ただ今の小売でやろうとしても難しい。
それくらい在庫管理の基盤システムとEコマースを連携させるとい
話をもとに戻すと、
石井スポーツのアイテムをヨドバシの物流/
今本当に議論すべきは決済方法なのか。
ファミリーマートの次世代店にて顔認証決済が実験導入されるというニュースが出た。
中国では顔決済は既に進められており、導入されている店舗がでてきている。
アリペイの「顔認証決済」というものでケンタッキーで導入されている。
イメージはこちらだ
日本では下記の企業が提供している。
Panasonic https://sol.panasonic.biz/solution/face-recognition/index.html
NEC https://jpn.nec.com/fintech/face_settlement/index.html
日本の決済ではQRコード決済元年ともいわれる本年LINEPAYや楽天、PAYPAYなど多くQRコード決済を出ている。
その次を見据えての決済方法となる。確かにQRコード決済では、スマホが必要になり充電がなくなれば使用ができないという事態が存在する。
顔認証決済であれば、端末も何も持つ必要がない。
アリペイの「顔認証決済」では写真や動画で反応しないように影があるかどうかなどセキュリティーもしっかりしているようだ。海外旅行等の入館でも顔写真を撮っているので、おなじようなイメージだろう。
果たして整形大国では顔認証が通用するのだろうか？顔で毎回認証されるのは少し自分としては気分が良くない。指紋認証の方が良いのではないかとも考えている。
ただ今本当に解決すべきは決済方法なのだろうか？そこに注力するのはわかるがレジで商品バーコードを読み取る方を先に改善していただきたいと考えている。
決済方法も重要ではあるが決済するまでのプロセスに消費者としては問題を感じているのではないだろうか。
顔認証決済やQRコード決済にして消費者の不満が解決するだろうか？
消費者はまずは、行列を回避したいし重い商品を持って帰るのがめんどくさいし
ポイントカードを複数出したくないしなどまだまだ違うところで不満が存在する。
企業が推進したい技術革新に消費者がついてきていないので、上手く浸透しないのではないかとも考えている。
将来的には、カゴに商品を入れた状態であるゲートなりレジを通過すると合計金額が出て、身体認証で完了という形になるのではと考えている。
決済関連のアップデートも大事ではあるが、消費者が気にしている不満解決に向けても動いていってほしいのが本音である。
すべて課題の定義からはじめよ。
すべて課題の定義からはじめよ。
デジタルマーケティングはよく目的が先行し、課題を意識していない状況が多々ある。
広く知らせること。
かっこよく見せること。
サイトのPVやUUをこれくらい狙いたい。
これ全部何のためにやっているんですか？
何を解決するために広く知らせるのか、何を解決するのにかっこよくブランディングするのか。何を解決するのにPVやUUを狙うのか。
ちゃんと答えられますか？
問題として何があって、それを解決するために販促がありマーケティングが存在します。
極論を言えば問題がない限りは何も販促やマーケティング施策をしなくてもいいわけです。
経営者の立場になれば、費用対効果が重要なわけでサイトをリニューアルするのに費用をかける、キャンペーンをするのに費用をかけるじゃあその費用に対しての売り上げはどのくらいあがるのかというシンプルな問題になります。
今回問題ではなく課題としている理由は下記になります。
【問題】もんだい
発生している状況を示す。組織にネガティブな影響を及ぼすもの。
【課題】かだい
解決しなければならない問題。
という意味になります。
問題とは目に見える見えないにかかわらず多数発生しておりそれを課題と捉えるか捉えないかの違いになります。
問題を課題としてとらえた場合にどのようなマーケティングをする必要があるのかが重要になります。ただ、課題として設定したものを何となく解決された改善されたなどとしないためにKPIでありKGIが設定されます。
数値に置き換えることで進んでいるのか、まったく到達できないのか、到達して課題が解決できそうかなど目に見える目標としておいていくことが重要になっております。
案件が路頭に迷わない指針を作るためにもまずは課題を文字として下記おこし、プロジェクトの目的部分を明確にし進める必要があります。
ソーシャルアド(Social Ad)の特徴を理解して広告を打つ - Twitter,Facebook,Instagram広告の特徴
ソーシャルの重要性が取り上げられる昨今。広告配信としてソーシャルアドを打つことがよくある。それぞれの特徴を理解しないと広告配信料はかかったが、あまり効果が得られないということになりかねない。デジタルマーケティングにとって、ソーシャルの特性を理解するというのはかなり重要事項となってくる。
今回はTwitter/Facebook/Instgaramのそれぞれの特徴を見ていく
Twitter AD-
Twitter広告は正直セグメントが曖昧だ。
なぜならそこまで個人情報等の情報をTwitterに登録していないためだ。
興味のあるコンテンツ等に関してはTwitter検索やハッシュタグの使用率からTwitter側で把握しているが、そこまで詳細な情報がないのが現実だ。
なので、Facebook等でよくある20歳男性の東京在住のバスケットボールが趣味などの細かなセグメントができない。また何個も気軽にアカウントを作成できるという特徴上死にアカウントが多く存在すると言われている。※じゃあTwitterではどのような広告が向いているのか。
Twitterはトレンドを作るのが得意だ。俗にいうバズるというものだ。
あとは面白いとか馬鹿げているなどネタ的なコンテンツに向いている。
広告として使用する場合は、バズりそうなコンテンツ × 細かなターゲットが存在しない(細かなセグメントが必要ない場合)等が考えられる。
※一時そのようなアカウントは削除する方向でTwitterは動いたがまだ存在する。
Facebook AD-
こちらは個人属性が多く取得されており、細かなセグメントが可能である。
また、真面目なコンテンツやブランディングコンテンツでも配信しやすい環境である。
Facebookはバズというのはあまり狙えないので、確実にコンバージョンさせたい商材に向いている。
ただ、直近の状況で言えばアクティブ率がかなり下がってきており、高年齢化が進んでいる。なので若者向けのコンテンツは向きにくい。若者向けであればTwitterやInstagramの方が相性が良い。
FacebookとInstagramの広告配信は連携しているので、Facebookに広告を配信すればInstagramにも配信される。また、何いいねを取るか何個コンバージョンを取るかというのが計算が立ちやすい。(いいね数やコンバージョン数の数によって価格が変動する。)
まとめにはなるが、商材として比較的真面目なもの × 細かなセグメント × 細かなKPI というものを広告として狙う場合に向いているアドである。
Instagram AD-
Instagramは特にビジュアルに特化しているソーシャルメディアなのでブランディングに向いている。ただ、リンクが貼れない(最近はInstagramの商品をタップするとECへ繋ぐことはできる)ので何かコンバージョンをバシバシ取るのには不向きである。
また、拡散は見込めないので狙った以上の効果は出にくいという性質がある。
Instagramをしている層が若者のお洒落な層が多いので、ブランディングを狙いつつ
お洒落な層に届かせたい場合は有効なアドとなる。
まとめにはなるが、ブランディング × 細かなセグメント × 細かなKPIは狙わない
等の商材が向いている。
それぞれのソーシャルによって特徴が全然違うので、商材に合わせた広告を打つ必要がある。今回はTwitter/Facebook/Instagramの特徴を記載したが、LINE(クローズド)やTiktokなど最近のソーシャルと呼ばれるものも存在する。
商材の特性に合わせてソーシャルアドを打っていく工夫が必要である。
現在デジタルマーケティングのコンサルティングも受け付けているので何か相談がある方はhiroki.digital0626@gmail.comまでメールくださいませ。
企業によるオウンドメディア運営のジレンマ
昨今、ソーシャルの勢いが過去よりも増して存在感を持っている
ランディングさせたいページやサイトがあるとして、SEOに力を入れなさいやSNSでもっと情報を拡散氏なさいなど色々な意見が存在するし、企業内でも議論される内容である。
もちろん結論としては両方大切である。
企業が運営するオウンドメディアが非常に盛んになっていた時期もピークを迎え少し下降気味になってきたように思う。
思ったように企業としてはオウンドメディアを運営できなかったのだ。
それはなぜか。社内にはメディアを運用できるような編集者やライターはいない。
また、編集者やライターがいないので外注に出すことになる。
そうするとメディアから流入させランディングさせたいサイトへ誘導するということに目を囚われ、
メディア自身でマネタイズするという行為がすっぽり抜けてしまう。
外注にはそこそこお金がかかる。
社内だけではなく社外のインフルエンサーもキャスティングするとなるとなかなか高額になってくる。
ライティング費用が月30万円としてキャスティングも30万円、撮影費用で30万円として
約一ヶ月に90万円費用が必要になる計算になる。それにサーバーやドメイン・SSL等の費用も足すと約100万円近くにはなるだろう。
100万円×12ヶ月で1200万円となる。
人件費もかかってく流ので、そんな安くはならない。
ここで、コストセンターとして費用を出し続けても良いかという議論になってくる。
メディア自身でマネタイズすることを考えずスタートしている(マネタイズのノウハウがない)ので
収入が入らないので、社内の説得に走ることになる。
オウンドメディア運営のキーは
・メディア自身でのマネタイズを意識すること
・コンテンツ作りに費用がかかることを意識してもらうこと
・オウンドメディアの運営の中でソーシャルなどの連携を必ず測ること
というところがキーになる。
３番目のソーシャルなどの連携は流入のキーになってくるといっても過言ではない。
オウンドメディアで記事をサイト上にあげて、検索エンジンにインデックスされSEOで上位に来るというのは非常に時間がかかるし、運用側で操作できない範囲である。
ソーシャルに関してはある程度フォロワーがいれば運用側で流入の見通しが立つことができる。
連携は確実にしなくてはいけない。
オウンドメディアはお金がかかる上に効果が出ないのではないかという認識を改める必要がある。
Amazonやその他サービスが多く存在する中で、商品によるSEOでは勝ちきれないのだ。
オウンドメディアという箱に商品や商材に関するコンテンツを投下させ続けていくことが企業の勝ち筋になることは間違いない。
3つポイントをあげたが、メディア自身でのマネタイズを意識すること、コンテンツ作りに費用がかかることを意識してもらうことは確実に意識する必要があることを認識してほしい。
最近デジタルマーケティング関係でコンサルティングも受け付けております。
興味のある方はhiroki.dihgital0626@gmail.comまでよろしくお願いいたします。
